理事長からのごあいさつ

～2025年　年頭所感～

NPO法人日本地質汚染審査機構
理事長 髙嶋　洋　

 皆様方におかれましては、新春をお健やかにお迎えのことと心からお慶び申し上げます。また、昨年は、大変多くの皆様のご参加、ご支援を頂き、「地質科学による社会への貢献」に尽力することができました。深く感謝を申し上げます。
 さて、昨年は元日から能登半島地震が発生し、井戸水や湧水など地下水資源の重要性が改めて認識されました。また、有機フッ素化合物のPFASが広く水道水源の地下水等から検出され、大きな社会問題になりました。水資源と水循環に係る施策、特に地下水に係る取り組みの重要性が増しています。しかしながら、この地下水の記述が拡充された水循環基本計画は、わずか2年で「持続可能な上下水道再構築」や「水力エネルギーの最大限の活用」などに変更されました。土壌汚染対策法の改正議論でも、地下水汚染対策との一体化まで踏み込まれていません。
 今、地下水保全と活用に係る市民の知と力が求められています。能登半島では、普段から親しんでいる地下水だけが、代替え水源になりました。地下水を使うには、地質環境の健全性の確認が必要です。本機構は、地域で長年、地質環境保全に取り組んできた実績があり、市民レベルでのサポートが可能です。また、PFASによる地下水汚染問題への取り組みには、地質単元の確認に基づく正確な井戸構築と地下水流動の把握が欠かせません。本機構が認証する地質汚染診断士の出番です。本年は、より一層、地質汚染診断士の育成や技術研修による普及を進め、国内外を問わず、健全な水循環に係る取り組みを推進して参りたいと思います。

本年もよろしくお願い申し上げます。

2025年　元旦